2019年8月、逆イールドカーブが起こりました。マーケットは当然のことながら混乱し、マスコミも騒然とし、これは差し迫った経済不況を示す絶対的な指標が現れたと血相を変えて書きたてました。
逆イールドカーブとは何なのでしょうか。また、なぜ投資にとって重要なのか、リチャードに
きいてみましょう。
まず最初に、そもそも逆イールドカーブってなに？
イールドカーブ(利回り曲線）で信用リスクと通貨が同一の債券の利回り曲線が右肩下がりにな っている状態のことを指します。 つまり、期間が長くなるほど金利が低下する減少であり、「 短期金利＞長期金利」となっている経済状況を指します。 対義語は「順イールド」で通常の経 済状況では金利は順イールドとなることが多いといわれています。
イールドカーブとは、特定の商品（一般的には債券）の金利を表す用語で、類似した性質を持ちながら、満期日に格差があるものを指します。わかりやすい例でいうと、米国債などが挙げられます。
一般に、イールドカーブは、長期債よりも短期債の方が低金利であることから、上向きのカーブを描く傾向があります。この上昇曲線は、物事が正しい方向に進んでいることを示す、分かりやすいグラフとなっています。つまり、金融情勢が良いときには、長期債よりも短期債の方が金利が低くなります。
債券は基本的に借金ですから、お金を長く預かっていると（満期まで）手を出せないし、手を出すと何かあったときのリスクが高まるので、これは理にかなったことです。
短期債の方が金利が低いのは、一般的に早く返済されるからです。ただし、債券の金利は需要にも影響され、株式と違って需要が増えれば利回りは下がります。
不確実な時代には逆転現象が起こる
一般に、投資家は株式市場の行方に不安を感じ始めると、より低利回りで信頼性の高い債券に目を向けるようになります。
もちろん、このような戦略はあまり目新しいものではありません。その結果、長期債は金利が高く、リターンが安定しているという評判から、投資家が長期債を選ぶようになると、長期債の需要は高まります。ただし、長期債の金利が短期債より低くなるまでの間となります。これがいわゆる「逆転現象」のことです。つまり、短期債の利回りが長期債よりも低い場合、イールドカーブが反転した状態になります。
この逆イールドカーブは、経済が荒波にもまれ、投資家が長期債に避難する傾向があることから、景気後退の前兆とみなされることが多いものです。また、過去数回の米国金融危機の前兆でもあるといわれています。
イールドカーブが反転したとき、何か行動を起こすべきか？
イールドカーブの反転が発生したとき、アンテナを高く立て、注意することは確かに重要ですが、すぐに行動を起こすことが最善とは限りません。イールドカーブが反転した状態が長く続くほど景気後退のリスクは高まりますが、それは数ヶ月、場合によっては数年単位の話です。
カーブが勝手に修正されることもあります。しかし、カーブがどのように修正されるかを予測するのはプロの投資家でも非常に難しいものです。
金融や市場の世界におけるあらゆる強迫観念はいつどのようなときにも起こり得るもの。ポートフォリオの見直しが必要になるかもしれません。ぜひ、弊社のリチャードや、信頼できるファイナンシャル・アドバイザーに相談してくださいね。
イールドカーブの反転が景気後退の兆候であることは事実ですが、それだけではありません。イールドカーブの反転に注意することは確かに重要ですが、投資やポートフォリオに関してストレスを感じたり、思い切った決断を下す前に考慮すべき要素は他にもたくさんあります。
リチャード・ケインアジア・ウェルス・グループ・ホールディングス、マイヤー・グループ、マイヤー・アセット・マネジメント、マイヤー・インターナショナル・リミテッドのリチャード・マイヤー・ケインは、数十年にわたり資産運用プランニングに携わっている。カナダのケベック州モントリオールで生まれ、その後、日本の東京に15年以上移り住み、現在はタイのバンコクに在住しています。マイヤーグループを経営し、ロンドン、英国証券取引所上場金融ホールディングスのアジアウェルスグループホールディングスの高信頼性CEO、およびマイヤーグループ会社（www.meyerjapan.com）の常務取締役を務める一方、富裕層の後継者育成を専門とする複数の組織の常務取締役を歴任。
ポートフォリオ、債券、投資信託、オフショア投資、老後のための投資など、あらゆる分野で世界中の顧客と関わってきたマイヤー・インターナショナルのリチャード・ケインは、正しい方法で投資を行い、現金を守るお手伝いをします。リチャードは25年以上にわたってアジアでの資産管理計画ソリューションと資産運用に携わるファイナンシャルアドバイザーであり、日本の東京に住んでいた時には、多くの日本の富裕層の家族が革新的な国際税務と資産管理計画ソリューションを作るのを支援。
